業務用エアコンの耐用年数は?寿命をのばす方法や交換時期を解説
業務用エアコンの取り付けには、非常に費用がかかります。エアコンの寿命を認知していないと、急にエアコンの調子が悪くなり予期せぬ出費になってしまうこともしばしば、、、。
今回は、業務用エアコンの寿命や耐用年数を紹介し、避けるべきエアコンの使い方をまとめます。この記事を参考に、使っている業務用エアコンの残り年数など確認しましょう。
目次
メーカー保証だとだいたい1年前後
メーカー保証期間は、メーカーによって異なりますがだいたい1年が相場です。その後は、別途費用の延長保証での対応となってしまいます。
ちなみに、業務用エアコンの性能部品の最低保有年数はだいたい10年と言われています。この期間を過ぎてしまうと製造中止となる部品が多く修理ができなくなりますので、注意が必要です。
耐用年数とは?
耐用年数とは、商品が正常の状態を保たれる保証期間のようなもので、かつ法で定められています。法定耐用年数とも呼ばれており以下の年数が課せられています。
- 冷房、暖房設備(冷凍機出力22kW以下のもの):13年
- その他のもの:15年
法定耐用年数は、減価償却費として経費計上する必要がありますので、事業者や経営者にとって重要な項目です。
減価償却費とは?
減価償却費とは、高額の電子機器や設備機器を資産として購入した場合、全額一年の経費として計上するのではなく、分割で経費計上するというものです。
例えば、耐用年数が15年で150万円の業務用エアコンを資産として購入した場合、150万円ではなく、15万円が一年の経費として計上することができます。
業務用エアコンの減価償却について
法人が業務用エアコンを購入した場合、購入費用は毎年定額もしくは一定の割合で分割し、経費として計上する「減価償却」を行うのが一般的です。減価償却の計算に必要なのが法定耐用年数ですが、耐用年数には種類があります。
業務用エアコンは「建物付属設備」に該当するため、法定耐用年数は13年または15年のいずれかです。冷凍機の出力が22kW以下の場合は13年、22kW以上の場合は15年に分類されます。
なお、建物付属設備とは、ダクトなどを通じて広範囲を空調できる業務用エアコンのことです。該当しないものは「器具・備品」に分類され、法定耐用年数は6年となります。
・減価償却の計算方法
減価償却の計算方法には「定額法」と「定率法」の2種類があります。
定額法は、毎年同じ金額を経費として計上するため、計算が容易で資金計画が立てやすいのがメリットです。一方、定率法は、購入した最初の年度に減価償却費を多く計上するため、購入直後の利益が下がり節税効果が大きくなります。
定額法は、毎年の減価償却費を同じ金額で計上していく方法です。具体的には、以下のいずれかの方法で計算します。
- 取得価額÷耐用年数
- 取得価額×定額法償却率
一方、定率法は、購入当初に減価償却費を多く計上し、毎年の経費計上額を徐々に減らす方法です。こちらは、取得価額から前年度までの減価償却累計額を差し引き、定率法償却率を乗じて計算します。
なお、定額法償却率・定率法償却率は国税庁のホームページで公開しています。
出典:国税庁「減価償却資産の償却率等表」
・減価償却の注意点
業務用エアコンの減価償却における注意点を5つ紹介します。
<「消耗品費」として計上する>
業務用エアコンの導入にかかる費用(工事費用も含む)の合計金額が10万円未満の場合や使用可能期間が1年未満の場合は、減価償却の対象となる固定資産には該当しません。よって、導入費用は購入した年度に「消耗品費」として一括で経費計上する必要があります。
業務用エアコンの導入において消耗品費として会計処理するケースは多くありませんが、念のため覚えておきましょう。
<少額減価償却資産の特例を利用する場合>
一定の要件を満たす中小企業などが業務用エアコンを30万円未満で購入した場合、減価償却ではなく、全額を購入年度に一括で経費計上することができます。ただし、1会計年度における合計限度額は300万円です。
この特例は2024年3月31日で終了する予定になっています。適用期限が延長される可能性もあるので、最新の情報を確認してください。
出典:国税庁「中小企業者等の少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例」
<一括償却資産の特例を利用する場合>
業務用エアコンの購入金額が10万円以上20万円未満の場合は、一括償却資産として扱うことができます。この場合、購入した年度から3年間で均等に償却することが可能です。
なお、この制度に適用期限はなく、恒久的に利用することができます。
<購入費および取付費の合計が30万円以上になる場合>
業務用エアコンの導入費用が30万円以上になる場合は、上記で紹介した特例の適用外となり、毎年減価償却の会計処理を行わなくてはなりません。
減価償却には手間がかかり、計算が複雑になるケースもあるため、「一括経費計上できないか?」などと考えることもあるでしょう。そのような場合は、業務用エアコンのプロに相談することをおすすめします。
<リースを利用すればリース料金は全額損金処理できるので節税につながることもある>
業務用エアコンを導入する際、節税対策を理由にリース契約を結ぶ企業もあります。リースによって導入した業務用エアコンは購入と違って固定資産に該当しないため、固定資産税がかかりません。
業務用エアコンをリースした場合、エアコンの所有者はあくまでもリース会社です。リースを利用すれば、リース料金は全額損金扱いとなるので、節税効果が期待できます。
耐用年数と寿命の違い
耐用年数は、減価償却費が適用される法で定められた使用目安期間に対し、寿命は実際に業務用エアコンが使用限界に達し故障してしまうまでの期間のことです。
耐用年数は事前にわかっているもので、寿命は使い方によって変化していくものですので、事前にはわかりません。
交換期間は12年ぐらいを考えておくと良い!
耐用年数は、法で定められた事前にわかる寿命ですが、実際使ってみるともう少し早く寿命がきてしまうこともあります。しかしながら十分なメンテナンスや過度な使用を避けていれば、耐用年数よりも長く使える場合が多いので、寿命を縮めないための日頃の努力が必要です。
また、節電方法が寿命を伸ばすのにも効果的ですので、こちらの記事をご参考に。
交換すべきサインはあるのか?
基本的には、メーカーが推奨している寿命や耐用年数に依存します。
代表的な交換のサインは、業務用エアコンを稼働中に水漏れをしているかどうか。ほかにも、本体の劣化による不具合やエラー表示があった際には交換のタイミングといえます。
水漏れは、修理もしくは買い替えにつながることもあります。その他の原因としては、配管のつまりや、汚れの蓄積などが考えられますがエアコン施工会社でないとわからないことがほとんどですので、定期的なメンテナンスが必要不可欠ですね!
寿命を縮めてしまうエアコンの使い方
普通に使用しているつもりでも、実は業務用エアコンにとって非常に負担のかかる使い方をしている場合がいくつかありますので、紹介させていただきます。
・湿度や温度など環境が厳しい
湿度が高い環境ですと、カビが発生しやすくなりフィルターも汚れやすいです。フィルターが汚れている状態で使用し続けると、思ったような温度調整ができなくなり、必要以上に稼働させてしまい、その結果過度な使用に繋がってしまいます。
温度も同様に低くすすぎたり、高くし過ぎることでエアコンに負荷がかかるため、寿命を縮めてしまします。
特に、室外機のコンプレッサーが寿命に影響を及ぼします。そのため、室外機の周りにものを置いたり、ものを重ねたりして物理的に負荷をかけることは避けましょう。
室外機は、外気の影響を受けやすいので、夏場はできるだけ涼しく保ち、冬場は暖かく保つことをおすすめしています。
・スイッチのオンオフの切り替え回数が多い
スイッチのオンオフの時にエアコンは、大きな負荷を受けています。一度オンにしたら終業まで稼働させておくと良いでしょう。温度が寒過ぎる場合や乾燥し過ぎてしまう場合がありますが、その時は温度の調整をこまめに行うためにも、加湿器を別で導入すると良いでしょう。
業務用エアコンのメンテナンスをすることでどれくらい寿命が変わるか
経済産業省・東北経済産業局のデータによると、定期メンテナンスをしない場合は約6年で業務用エアコンの使用限界が迎えるのに対し、定期メンテナンスを行った場合、最高で15年ほどまで使用限界を延ばすことができます(修理を含む)。
業務用エアコンのメンテナンスや手入れを個人で行うのは非常に難しいです。また、フィルター交換やフィルター清掃程度はできると思いますが、定期的に行うのは面倒という声も多く、内部のトラブルには気づきにくいのでエアコン施工会社にメンテナンスを依頼することをおすすめしています。
良い施工会社であれば、アフターフォローも付いているのでメンテナンスの際にわざわざメンテナンスを行ってくれる会社を探す手間もありません。
もしこれから業務用エアコンを導入する方は、エアコン施工会社がアフターフォローを行ってくれるか、メンテナンス対応の質はどうかなど確認項目として覚えておくと良いでしょう!アフターフォローについては、こちらの記事より。
まとめ
今回は、業務用エアコンの耐用年数や故障する目安になる年数をまとめました。メンテナンスもやはりプロの仕事です。プロの仕事は無理に個人でやろうとするのではなく、施工会社にメンテナンスを依頼しましょう。個人でできる範囲としては、数週間に1回のフィルター清掃は行うと良いかと思います。
エアコン総本店は創業から40年の実績と経験があり、すべての形状のエアコン・あらゆる設置環境においても対応可能です。もちろんアフターフォローは万全に対応しますので、ご連絡いただければすぐに駆け付けます!無料見積もりを行っていますので、ぜひお気軽にご相談ください!
合わせて読みたい記事。
【 ご利用ガイド 】 - Information -
初めてのお客様へ
エアコン総本店にご来店いただきましてありがとうございます。
業務用エアコン専門店、エアコン総本店は業務用エアコン・設備用エアコンや
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他社との違い
当店は1案件ごとに専任担当者がつきます。専任担当者がつくことのメリットは、
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お支払方法について
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リース申請も承っておりますのでお気軽にご相談下さい。
工事保障について
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3年工事保証内容詳細業務用エアコン導入に使える補助金について
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工事について
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エアコン総本店が選ばれる理由
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